「カジノは何歳から利用できるの？」と気になる方も多いのではないでしょうか。
日本ではIR法に基づき20歳以上がカジノの利用条件ですが、海外では18歳や21歳と国によって異なります。
また、近年人気のオンラインカジノでも運営国の法律により年齢制限が定められています。
本記事では、実店舗カジノとオンラインカジノの年齢制限を徹底解説するとともに、違反した場合のリスクや具体的な事例も紹介。
さらに、家族旅行で未成年者を同行する際の注意点やカジノ以外で楽しめるエンターテインメント情報も網羅しています。
これからカジノを楽しみたい方は、安心して利用するための知識をぜひチェックしてください。
日本のカジノは何歳から利用可能？
日本におけるカジノ利用は現在法律で20歳以上と定められています。
この制限は、2018年に成立した「IR推進法（統合型リゾート推進法）」と、翌年の「IR整備法（統合型リゾート整備法）」に基づくもので、カジノ設立の際に適用される基準の一つです。
成人年齢が2022年に18歳に引き下げられましたが、ギャンブルに関連する活動については変更されておらず、引き続き20歳以上が条件とされています。
この年齢制限は、未成年者や若年層をギャンブル依存症のリスクから守るための措置です。
また、カジノ内でのトラブル防止や責任能力のあるプレイヤーを確保する目的もあります。
海外カジノの年齢制限を国別解説
カジノの年齢制限は国によって異なり、ギャンブルが合法とされている国でも文化や法律、社会的な背景によって利用年齢が設定されています。
アメリカカジノの年齢制限
アメリカでは州ごとに法律が異なりますが、ラスベガスが位置するネバダ州やアトランティックシティがあるニュージャージー州では、21歳以上が基本的な年齢制限です。
これは飲酒可能年齢と一致しており、アルコールを伴う娯楽施設での年齢制限が適用されています。
一部のネイティブアメリカンカジノでは、18歳以上で利用できる施設もありますが、数は限られています。
マカオカジノの年齢制限
マカオは世界でも有数のカジノ都市であり、ここでは長く18歳以上が年齢制限とされていましたが、2012年では21歳以上に引き上げられました。
若い人はカジノの入口で年齢確認をされます。
シンガポールカジノの年齢制限
シンガポールのカジノは21歳以上と定められています。
また、シンガポール市民や永住者がカジノを利用する際には、入場料として一律で100シンガポールドル（約8,000円）が課されます。
この規制は、国内プレイヤーが頻繁に利用しないようにするための抑制策です。
韓国カジノの年齢制限
韓国では、外国人専用のカジノであれば19歳以上で利用可能です。
ただし、韓国市民は国内でのカジノ利用が禁止されており、特例として「江原ランド」だけが韓国人に開放されています。
この施設でも利用年齢は19歳以上です。
ヨーロッパ諸国カジノの年齢制限
ヨーロッパでは、ほとんどの国が18歳以上を年齢制限としています。
ただし、イギリスの一部カジノでは21歳以上を求める場合があります。
歴史的にギャンブルが文化の一部となっている国では、年齢制限が比較的緩やかであることが多いです。
フィリピンカジノの年齢制限
フィリピンは、リゾート地としても人気があり、多くの観光客がカジノを訪れる国です。
フィリピンのカジノでは、18歳以上が利用条件とされています。
これは多くのアジア諸国の中で比較的若い年齢であり、観光客にとっても利用しやすい基準となっています。
オーストラリアのカジノ年齢制限
オーストラリアはカジノの運営が合法化されており、観光地としても世界的に有名です。
オーストラリアのカジノでは、州ごとに規定されていますが、ほとんどの地域で18歳以上が年齢制限とされています。
オンラインカジノの年齢制限
オンラインカジノの利用可能年齢は、各サイトの運営方針や所在国の法律によって異なります。
一般的には18歳以上とされていますが、一部のサイトでは20歳以上や21歳以上と定められている場合もあります。
例えば、18歳未満の方、またはユーザーの居住地に適用される法律で定められた最小法定年齢未満の方はアカウント登録ができないサイトが多いです。
また、ベラジョンカジノでは20歳以上、エルドアカジノでは21歳以上と、サイトによって年齢制限が異なります。
さらに、18歳以上であっても高校生などの学生は利用を禁止しているオンラインカジノも存在します。
そのため、オンラインカジノを利用する際は、各サイトの利用規約を確認し、自身の年齢が適切であることを確認することが重要です。
年齢確認（KYCプロセス）
オンラインカジノでは、アカウント作成時に「KYC（Know Your Customer）」と呼ばれる本人確認手続きが必須です。この手続きでは、以下の書類を提出することが一般的です。
- 身分証明書（パスポート、運転免許証など）
- 住所確認書類（公共料金の請求書など）
- 銀行口座の明細（入出金確認用）
虚偽の情報を提供すると、アカウント停止や資金没収のリスクがあります。また、プラットフォームによっては、18歳未満の登録をシステムで防ぐ技術が導入されています。
ただし、オンラインカジノの運営者が違法なサイトである場合、利用者側も罰則を受ける可能性があるため、信頼できるサイトを選びましょう。
家族旅行での注意点：未成年者とカジノ施設の関わり方
未成年者が家族旅行に同行している場合、カジノ施設を利用できないと考えがちです。
確かに基本的に未成年者はカジノに入場することができませんが、実は注意点を守れば、家族全員が楽しめる旅行にすることが可能です。
以下に、具体的なポイントを解説します。
未成年者の立ち入りが禁止されるエリアについての理解
ほとんどのカジノでは、未成年者がカジノフロアやギャンブルに関連するエリアへ立ち入ることを厳しく禁止しています。
これは、法律で定められた規則に基づくもので、国や地域によってさらに厳格に管理されています。
たとえば、アメリカのラスベガスでは、未成年者がカジノフロアを通り抜けることすら許可されていません。
このため、親がカジノでゲームを楽しむ間、未成年者はホテルのロビーや客室で待つ必要があります。
一方で、マカオでも同様の規則が適用され、未成年者はカジノフロアに足を踏み入れることができません。
しかし、カジノ施設は通常、ホテルやショッピングモールと連結しているため、家族全員が楽しめるエリアも存在します。
このような施設構造を事前に確認することで、未成年者を含む家族旅行でもカジノを活用できる可能性が広がります。
リゾート型カジノなら未成年者向け施設もたくさんある
家族旅行を想定したリゾート型カジノでは、未成年者向けの施設やアクティビティが充実していることが多いです。
これにより、親がカジノを楽しんでいる間、子どもたちは安全に過ごすことができます。
たとえば、ラスベガスの「サーカスサーカス」では、未成年者向けのテーマパークやアーケードが併設されており、子どもたちが退屈することなく楽しむことができます。
また、シンガポールの「マリーナベイサンズ」では、ショッピングモールや屋上のインフィニティプールが家族全員に人気です。
これらの施設を事前に調べ、子どもたちの時間を有意義にすることで、親も安心してカジノを満喫できます。
事前にルールを徹底して伝える
旅行前に未成年者へカジノ施設内のルールをしっかりと伝えることが重要です。
未成年者がカジノエリアへ立ち入らないようにするだけでなく、施設内での行動についても具体的に説明しましょう。
多くのカジノではスタッフが巡回しており、未成年者が誤って制限エリアを通過しないよう注意喚起を行っていますが、家庭内で事前にルールを周知しておくことで、トラブルを未然に防ぐことが可能です。
同伴者への影響を考慮する
未成年者を同行させる場合、親や同伴者にも規制が適用されることがあります。
一部のカジノでは、未成年者がカジノエリア付近にいることが確認されると、親や同伴者に対して注意や警告が与えられる場合があります。
このため、未成年者をカジノ以外の施設で安全に過ごさせる計画を立てることが推奨されます。
親のゲームプレイ中に、別の大人が未成年者の監督を行うなどの工夫も必要です。
家族旅行を成功させるための工夫
未成年者が同行する家族旅行では、カジノ利用だけでなく、家族全員が楽しめる体験を計画することが鍵です。
カジノに併設されている観光スポットやテーマパーク、ショッピングモール、プールなどを活用することで、全員が満足できる旅行になります。
また、未成年者向けのアクティビティを事前にリサーチし、旅行スケジュールに組み込むことも大切です。
家族旅行で未成年者が同行している場合でも、適切な準備と計画を行えば、カジノ施設を有効に活用しつつ、全員が楽しい時間を過ごせるでしょう。
年齢制限に違反した場合のケースとその影響
カジノの年齢制限に違反する行為は、実店舗・オンラインカジノのどちらの場合でも法的、金銭的、社会的なリスクを伴います。
それぞれのケースについて具体的に見ていきましょう。
実店舗カジノでの年齢制限違反
カジノにおける未成年者の入場やプレイは、多くの国で厳しく規制されています。
違反が発覚した場合には、未成年者本人だけでなく、保護者やカジノ運営側にも深刻な影響を及ぼします。
以下に、具体的なケースごとの対応とリスクを詳しく解説します。
入場時に発覚した場合
カジノのエントランスでは、入場者が年齢制限を満たしているか確認するために厳格なチェックが行われます。
これは、セキュリティスタッフによる身分証明書の確認を含む場合が一般的です。
もし未成年者が偽造や不備のある身分証を提示して入場を試みた場合、その場で即座に退場を命じられることになります。
さらに、虚偽が明らかになった場合には、カジノ側が警察に通報する可能性もあります。この際、特に未成年者の場合は保護者に連絡がいき、違反行為についての説明を求められることがあります。
これにより、未成年者と保護者の双方が社会的な影響を受けるリスクが生じます。
ゲームプレイ中に発覚した場合
カジノ内でのゲームプレイ中に未成年者であることが判明すると、状況はさらに深刻になります。
多くの国や地域では、未成年者がカジノのゲームをプレイすることは違法とされており、法律違反に対する罰則が適用されることがあります。
例えば、未成年者本人に罰金が科されるケースが一般的です。
また、未成年者がプレイ中に獲得した勝利金はすべて無効とされ、賭け金自体も返還されないことがほとんどです。
加えて、虚偽の身分証明書を使用していた場合には、詐欺罪に問われる可能性もあり、刑事事件として扱われるケースも少なくありません。
これらのペナルティは、未成年者だけでなく、同行者や保護者にも大きな影響を与えます。
カジノ運営側の責任
カジノ運営側も、未成年者の入場やプレイを許可した場合には厳しい処分を受けることになります。
特に、日本のIR法（統合型リゾート法）では、未成年者が入場することを防ぐための厳格なチェック体制が義務付けられています。
もしこれが不十分であった場合、運営者は営業停止命令や高額な罰金を科される可能性があります。
さらに、カジノの信頼性が損なわれ、ブランドイメージの低下や顧客離れといった経済的損失にもつながるでしょう。
そのため、多くのカジノでは身分証確認のプロセスを強化しています。
カジノでの年齢制限違反は、未成年者本人、保護者、運営側のいずれにとっても重大な問題を引き起こす可能性があります。
法律を遵守し、ルールに従うことがカジノを安全で楽しいエンターテインメントとして利用するための第一歩です。
オンラインカジノでの年齢制限違反
登録時に年齢制限違反が発覚する場合、通常はKYC（Know Your Customer）の本人確認プロセスで明らかになります。
オンラインカジノでは、登録時に年齢や本人情報の正確性を確認するため、身分証明書や住所証明書の提出が求められます。
未成年が虚偽の情報を入力して登録を試みた場合、書類確認の段階で発覚すれば、アカウントの登録が拒否されます。
さらに、登録情報が虚偽であることが確認された場合には、アカウントの即時削除やデータベースからの情報抹消が行われることが一般的です。
この段階で実際にプレイを開始することは不可能ですが、未成年者が不正な行為を試みた履歴が運営者側に記録される場合があります。
未成年者が虚偽情報で登録を通過し、プレイを開始した場合でも、違反が発覚した時点で運営者は厳格な措置を取ります。
まずアカウントが凍結され、これまでの入金額やゲームによる勝利金はすべて没収されます。
この対応は、カジノがライセンス規制に基づいて運営されている場合に特に厳しく、未成年者が利用した時点で契約違反とみなされるためです。
また、虚偽情報を使用した行為が詐欺行為と判断された場合、未成年者やその保護者が法的責任を追及される可能性もあります。このようなケースでは、保護者が直接運営者や規制当局から通知を受けることがあります。
保護者には、未成年者がオンラインカジノにアクセスすることを防ぐ責任があります。
特に家庭内で使用されるデバイスの管理が不十分である場合、保護者に注意義務違反が問われることがあります。
オンラインカジノでは、不正アクセスや未成年者の利用を防ぐための対策が取られていますが、家庭内での予防措置も重要です。
具体的には、ペアレンタルコントロールソフトウェアを導入する、端末に安全なパスワードを設定するなどの方法が推奨されます。
これらの対策を怠った場合、保護者が倫理的・法的責任を追及される可能性があります。
オンラインカジノの年齢制限違反は、未成年者だけでなくその家族にも深刻な影響を及ぼします。
不正が発覚した場合、経済的損失や法的問題を抱えるリスクがあるため、ルールを遵守することが最善の選択です。
家庭内での教育と適切なデバイス管理を徹底することで、違反を未然に防ぐことができます。
日本の公営ギャンブルにおける年齢制限
日本には競馬や競輪、ボートレース（競艇）など、多くの公営ギャンブルが存在しています。
それぞれのギャンブルには法律で定められた年齢制限があり、これを守らなければ利用が認められない仕組みです。
以下では、主要な公営ギャンブルについて詳しく解説します。
競馬の年齢制限
競馬は日本中央競馬会（JRA）が主催する中央競馬や、地方自治体が主催する地方競馬があり、いずれも20歳以上が利用条件です。
競馬法によって未成年の馬券購入が禁じられており、馬券の購入には厳しい年齢確認が行われます。
競馬場での馬券購入だけでなく、インターネットを利用したオンライン投票サービス（即PATや地方競馬のSPAT4）でも年齢制限が適用されます。
これらのサービスに登録する際には本人確認書類の提出が必要であり、不正が発覚した場合は登録が無効になる場合もあります。
競輪の年齢制限
競輪も競馬と同じく20歳以上が対象です。
競輪場で行われる車券の購入は自転車競技法によって制限されており、20歳未満の入場や投票が禁止されています。
競輪は全国各地で行われており、現地での観戦や投票が人気ですが、オンライン投票サービスを利用する人も増えています。
オッズパークなどのサービスは、利用登録時に厳密な年齢確認を求めており、未成年者が利用することはできません。
ボートレース（競艇）の年齢制限
ボートレース、またの名を競艇は、モーターボート競走法に基づき運営されています。
この競技でも20歳以上が舟券を購入する資格を持ちます。
全国に24箇所あるボートレース場や場外発売所での購入が可能ですが、入場時には身分証の提示が求められることが一般的です。
また、テレボートなどのオンライン投票システムを利用する際も、登録時に本人確認書類を提出し、年齢制限を遵守する必要があります。
オートレースの年齢制限
オートレースは小型自動車競走法に基づくギャンブルで、20歳以上が利用可能です。
全国にあるオートレース場では、競技観戦とともに車券を購入して楽しむことができますが、入場時に年齢制限を満たしていることを確認するためのチェックが行われます。
さらに、インターネット投票を利用する場合でも、他の公営ギャンブルと同様に登録時の年齢確認が必要です。
宝くじの年齢制限
宝くじは他の公営ギャンブルと異なり、年齢制限がありません。
当せん金付証票法に基づいて運営されており、未成年者も購入可能です。
これは、宝くじが他のギャンブルと異なり、一度購入すれば結果を待つだけという形式であるためです。
ただし、未成年者の購入については家庭で議論を呼ぶこともあり、親が代わりに購入するケースもあります。
また、購入時に本人確認が行われることはありませんが、当選金の受け取りに関して銀行で年齢確認が必要となる場合があります。
スポーツ振興くじ（toto、BIGなど）の年齢制限
スポーツ振興くじは、スポーツ振興投票の実施等に関する法律に基づき運営されています。
このくじはサッカーの試合結果を予想するもので、20歳以上の利用が条件です。
全国のコンビニやインターネットで簡単に購入できますが、販売時やオンライン登録時には年齢確認が行われます。
特にオンライン購入の場合、未成年者が利用するのを防ぐため、厳格な本人確認が求められます。
パチンコ・パチスロの年齢制限
パチンコとパチスロは風営法に基づき運営されており、18歳以上が利用可能です。
ただし、高校生の場合は18歳であっても入店が禁止されています。
パチンコ店では、入店時に身分証明書の提示を求められることが多く、違反が発覚した場合は店舗に厳しい罰則が科されます。
また、近年では未成年者の利用を防ぐため、店舗内での監視が強化されています。
まとめ
カジノでの年齢制限違反は、プレイヤーやその保護者、カジノ運営側に大きな影響を与える可能性があります。
法的措置や金銭的ペナルティを回避するためにも、事前に規則を把握し、利用時のルールを遵守することが重要です。
「ルールを守ってこそ、カジノは安全で楽しい娯楽となる」という意識を持ち、健全なギャンブルを心がけましょう。
